オフィス環境改善の具体策10選！進め方・メリット・成功事例まで解説

オフィスリニューアル
ウェルビーイングとオフィス

更新日：2026/10/19

オフィスの暑さや寒さ、周囲の話し声、使いにくいレイアウトなど、日々の小さな不便は従業員の働きやすさに影響します。
こうした問題が続くと、仕事への集中を妨げたり、業務効率を低下させたりする原因にもなります。

オフィス環境の改善には、空調や照明、家具、レイアウトの見直しなどさまざまな方法があります。
ただし、大規模な改装が必ず必要なわけではありません。
家具の配置変更や収納の整理といった身近な取り組みで解消できる課題もあります。
大切なのは、何に困っているのかを把握し、原因に合った改善策を選ぶことです。

この記事では、具体的な改善方法から、自社の課題の見つけ方、施策の選び方、改善の進め方、メリット、実際の事例まで解説します。

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オフィス環境を改善する具体的な方法

オフィス環境の改善は、設備を新しくすることだけではありません。
仕事の進め方やスペースの使い方を踏まえて対策を選ぶと、限られた予算や面積でも改善できる場合があります。

改善方法	対応する主な課題
1.レイアウト・動線の見直し	移動しにくい、設備を使うたびに遠回りする
2.ゾーニング	集中作業と会議・交流が干渉する
3.デスク・チェアの調整	作業姿勢が合わない、身体に負担を感じる
4.照明の調整	手元が暗い、光がまぶしい、モニターに映り込む
5.空調・換気・湿度の調整	席によって暑い・寒い、空気がこもる
6.音環境の改善	会話やWeb会議の音が気になる、音漏れがある
7.休憩・交流スペースの整備	休憩しにくい、気軽に話す場所がない
8.収納・配線の整理	書類が多い、配線が邪魔になる
9.自然要素の導入	空間が無機質で気分転換しにくい
10.座席運用・ルールの見直し	働き方と座席配置が合わない

1. レイアウトを見直して移動しやすい動線を確保する

オフィス内を移動しにくい場合は、人が頻繁に行き来する場所と、業務上よく使う設備の位置関係を確認しましょう。
例えば、複合機や共用収納が利用する部署から離れていると、移動のたびに余計な時間がかかります。
家具を再配置して移動距離を短くしたり、人がすれ違いやすい通路を確保したりする方法があります。

ただし、通路は移動のしやすさだけでなく避難経路にも関わります。
間仕切りの変更などを伴う場合は、建物の条件や関係する法令・設備との整合性を確認する必要があります。

2. 集中・会議・交流など目的に合わせてゾーニングする

執務席の近くで電話やWeb会議が頻繁に行われる場合、集中したい従業員には会話の音が負担となります。
作業目的に応じて空間を分ける「ゾーニング」を検討しましょう。
集中スペース、Web会議用ブース、打ち合わせエリア、交流スペースなどを用途に合わせて配置します。

独立した部屋をすべて用意する必要はありません。
家具やパーテーションでエリアを区切る方法もあります。
ただし、交流スペースと集中スペースが隣接すると音が伝わりやすいため、距離や視線、動線も考慮します。

3. 身体に合ったデスク・チェアに見直す

チェアやデスクが身体に合わないと、不自然な姿勢が続き、腰や肩、首に負担がかかる場合があります。
身体の寸法や動作に合わせて道具・環境を設計する人間工学（エルゴノミクス）の観点から、チェアでは座面の高さや奥行き、背もたれ、肘掛けなどを調節できるか確認します。
デスクも作業姿勢に合った高さが重要です。
昇降デスクなら、製品によって立位と座位を切り替えられます。

高機能な家具を購入するだけで解決するとは限りません。
まず今ある家具の調整機能やモニター・キーボードの配置を確かめ、それでも改善できない問題に対して買い替えを検討しましょう。

4. 照明の明るさ・色温度を適切に調整する

照明は室内全体だけでなく、作業する手元の明るさも重要です。
事務所衛生基準規則では、一般的な事務作業を行う場所の作業面照度を300ルクス以上と定めています。

手元が暗い場合はデスクライトを追加し、日光がモニターに映り込む場合はブラインドやデスクの向きを調整しましょう。
室内全体を照らすアンビエント照明と、手元を照らすタスク照明を組み合わせる方法もあります。

また、照明の色温度は空間の印象を左右するため、執務・休憩などの用途に応じて選びましょう。
明るさだけでなく、まぶしさや映り込みにも配慮することが大切です。

参考：事務所衛生基準規則第10条／情報機器作業ガイドライン（2021年一部改正）

5. 空調・換気・湿度を整える

席ごとに暑さや寒さの感じ方が違う場合は、エアコンの風向きや座席配置を見直しましょう。
空調の設定温度だけで判断せず、実際の室温や湿度を確認することも大切です。

事務所衛生基準規則では、空気調和設備を設けている場合、室温18～28℃、相対湿度40～70％になるよう努めることが定められています。
ただし、同じ室温でも日射や気流、座席の位置などによって体感は異なります。

また、換気設備の状態を確認するとともに、必要に応じて温湿度計を設置し、場所による環境の違いを把握しましょう。

参考：事務所衛生基準規則第5条第3項

6. 騒音・Web会議の音漏れを対策する

周囲の話し声やWeb会議の音が気になる場合は、まず音が発生する場所・時間帯と、集中作業を行う席との位置関係を調べましょう。
座席の再配置やWeb会議専用スペースの設置が選択肢になります。

対策	主な役割	例
吸音	室内の音の反響を抑える	吸音パネル・吸音性内装材
遮音	別の空間への音の伝わりを抑える	遮音性のある間仕切り・個室ブース
サウンドマスキング	会話などを聞き取りにくくする	専用のマスキング音を流す設備

例えば会議室からの音漏れには、室内に吸音材を置くだけでは十分でないことがあります。
遮音性能を確保するには壁・扉・天井なども含めて検討する必要があります。
BGMと専用のサウンドマスキング設備は同じではなく、音量や種類によっては集中を妨げる可能性もあります。
個室ブースを設置する場合は、換気・電源・消防設備なども確認しましょう。

7. リフレッシュ・コミュニケーションスペースを設ける

執務席以外に休憩できる場所がないと、仕事と休息の切り替えが難しくなりがちです。
空きスペースや窓際にソファやカフェテーブルを設置するだけでも、休憩や短時間の会話に使える場所をつくれます。

給湯設備や複合機の近くに人が集まりやすい場所を設ける「マグネットスペース」は、部署を超えた自然な交流のきっかけになります。
ただし、静かに休みたい人と会話したい人のニーズは異なります。
利用目的を整理し、交流の音が執務席の集中を妨げないよう配置に配慮しましょう。

8. 収納・配線を整理し、ペーパーレス化を進める

書類や備品が多い場合、キャビネットを増やす前に保管物の必要性と使用頻度を確認しましょう。
日常的に使うものは取り出しやすい場所へ、利用頻度の低いものは別の保管場所へ移す方法があります。
電子化できる書類を整理すれば、収納家具を減らして別の用途にスペースを使える可能性もあります。

ただし、契約書などは保存義務や社内ルール、機密性を確認したうえで電子化を進めます。
足元のケーブルは配線トレーなどで整理できますが、電源容量や延長コードの使い方に注意し、電気工事は専門業者に依頼しましょう。

9. 観葉植物や自然の要素を取り入れる

観葉植物や木目調の家具、自然光を活かした配置は、無機質なオフィスの印象をやわらげる方法のひとつです。
自然の要素を空間設計に取り入れる考え方を「バイオフィリックデザイン」と呼びます。

ただし、植物を置けば必ず集中力や生産性が上がるわけではありません。
日照条件や水やり、剪定などの維持管理、従業員の好みも考慮しましょう。
通路や避難経路をふさがない位置に配置することも大切です。

10. 働き方に合わせて座席運用やルールを見直す

外出やテレワークが多く空席が目立つ場合は、固定席を共用化するフリーアドレスが選択肢になります。
一方、固定設備を使う業務や、同じ場所で密接な連携が必要な部署では固定席が適する場合もあります。

仕事内容に応じて場所を選ぶ「ABW（Activity Based Working）」は、単に固定席をなくすこととは異なります。
集中作業・打ち合わせ・共同作業に適した場所を用意し、使い分ける考え方です。
座席の変更時には出社人数、私物・書類の管理、電話対応、チームの連携、予約や利用ルールも確認しましょう。
固定席を残しながら共用席や集中ブースを増やす方法もあります。

働きやすさを見直す際は、座席や設備だけでなく、その使い方を支える制度も検討対象です。
例えば、テレワークの利用状況に応じて必要な席数を見直したり、時差出勤やフレックスタイム制の運用を調整して混雑する時間帯を分散したりする方法があります。
ただし、制度の変更には業務上の支障や従業員間の公平性、社内規程の確認も必要です。
また、休憩や交流の場ではドリンクや軽食、置き菓子などを取り入れる選択肢もあります。
導入する場合は、費用だけでなく補充・衛生管理、利用者のニーズまで確認しましょう。

改善が必要なオフィス環境の特徴

見た目が整ったオフィスでも、従業員が働きにくさを感じている場合があります。
問題がどの場所・時間帯・業務で発生するかを把握することで、改善策を絞りやすくなります。

確認項目	改善が必要な状態の例	改善の方向性
温度・湿度	席によって暑い・寒い、空気がこもる	空調・換気・空気循環
照明	手元が暗い、まぶしい	照明・日光・デスク配置
音	会話・Web会議が気になる	吸音・遮音・ゾーニング
動線・収納	移動しにくい、物があふれている	家具配置・収納の見直し
家具	姿勢が合わない、身体に負担がある	家具の調整・交換
スペース	会議・集中・休憩の場所が不足	用途別スペースの確保

1. 暑さ・寒さ・照明・騒音で仕事に集中できない

設定温度が同じでも、窓際や空調吹き出し口近くなど座席によって快適性は変わります。
照明も、部屋全体が明るくても手元に影ができたり、画面へ光が映り込んだりする場合があります。
音はうるさすぎるだけでなく、静かすぎて相談しづらいこともあります。
単に「暑い」「うるさい」で終わらせず、場所、時間帯、支障が出る業務まで確認しましょう。

2. 動線が悪く、必要なスペースや収納が不足している

複合機や共用収納を利用するために頻繁な遠回りが必要なら、レイアウトに改善余地があります。
また、通路の物や書類で移動しにくくなっている場合は、安全性にも関わります。
収納不足はキャビネット数だけでなく、保管量や配置が原因であることもあります。
従業員増加や部署再編後は、以前のレイアウトが現在の業務に合っているか改めて確認しましょう。

3. デスクやチェアが身体や業務に合っていない

長時間座っていると腰や背中が疲れる、デスクの作業スペースが狭い、モニターの位置が合わず前かがみになるといった状態は、家具や作業環境を見直すきっかけになります。
複数モニターや書類を同時に使う業務では天板の広さも重要です。
家具を一斉に買い替える前に、現状の調整機能や使い方で解消できないか確認しましょう。

4. 集中・Web会議・コミュニケーション・休憩の場所が足りない

Web会議の場所がなく執務席で参加する人が増えると、周囲の集中を妨げることがあります。
少人数の相談に大きな会議室しか使えない場合も非効率です。
会議室の予約履歴や共用スペースの利用状況を確認し、転用や多目的利用で改善できないか検討しましょう。
用途変更に設備・防災上の制約がないかも確かめます。

自社に合ったオフィス環境の改善策を選ぶポイント

オフィス環境の課題を把握し、工事不要の改善と設備・内装工事を比較して改善策を選ぶ判断フロー

改善すべき課題が複数ある場合でも、すべての設備を一度に新しくする必要はありません。問題の原因、業務への影響、費用、実施しやすさを比較して、自社に合った方法を選びましょう。

1. 従業員の不満や業務への影響から優先順位を決める

従業員アンケートでは改善してほしい内容に加え、困っている頻度や場所、業務への影響を聞きましょう。
多くの人が軽い不便を感じているケースと、少数でも深刻な支障が生じているケースでは優先順位が異なります。
特に転倒しやすい配線や避難を妨げる家具など、安全性に関わる問題は要望数やコストだけで判断しないことが大切です。

判断軸	確認したい内容
業務影響	作業の中断・待ち時間・移動負担があるか
影響人数・頻度	どれだけの従業員がどのくらい困っているか
安全性・健康面	事故や身体的負担につながるか
実現性	費用、期間、工事の必要性、運用負担はどうか

2. 工事不要の改善と設備・内装工事を伴う改善を分ける

まず家具や収納の配置変更、デスクライト追加、ブラインド調整などで問題を解消できないか確認します。
一方、間仕切りの新設や空調・照明設備の更新、電源・通信配線の増設には工事が必要になる場合があります。
建物や設置方法によって工事の要否は変わるため、単純に分類せず、貸主・管理会社への事前確認や施工条件の確認を行いましょう。
家具の移動だけでも避難動線への影響に注意が必要です。

実際にオフィスコムが対応した案件では、デスクの増設に伴って床上に電源・通信配線が露出し、移動の妨げや断線のリスクが生じていました。
さらに、周囲に会話が伝わるオープンな打ち合わせ場所しかなく、機密性の高い相談をしにくい状態でした。
家具の配置変更だけでは対応しきれないため、床をOAフロア化して配線を床下に収め、間仕切りを設けて個室の会議室を整備しました。

このように、課題が家具の置き方ではなく配線設備や空間の区切り方にある場合は、工事も選択肢になります。
ただし、床上の配線や音漏れがあるからといって、必ずOAフロア化や間仕切り工事が必要になるわけではありません。
現状の設備と必要な機能を確かめたうえで判断することが大切です。

3. 費用と改善効果、運用負担を比較する

例えばWeb会議の音への対策には、座席変更、吸音製品、個室ブースなど複数の方法があります。
最も安価なものが必ずしも適切とは限りません。
音漏れの範囲や会議の機密性など、解消したい問題と照らして比較します。

オフィスコムが対応した別の案件では、Web会議用に完全個室ブースの導入を希望していましたが、入居ビルの施工条件に伴う工事費を含めると予算を超えるため、天井が開いた吸音ブースを代替案として採用しました。
製品単体の価格だけでなく、設置に必要な工事まで含めて比較した例です。
なお、天井が開いた吸音ブースは完全個室と同等の遮音・機密保持性能を備えるわけではないため、会議内容や周囲への音の影響に応じた選択が必要です。

比較項目	確認する内容
初期費用	家具・設備購入、搬入・設置、内装工事
維持費	電気代、清掃、保守、消耗品補充
利用条件	利用人数、頻度、設置面積、予約管理
実施条件	工期、業務への影響、建物の制約
将来への対応	増員や働き方の変化に対応できるか

予算が限られる場合は、一部のエリアで試して効果を確認し、必要に応じて段階的に広げる方法もあります。

4. 固定席・フリーアドレスなど業務に合った働き方を選ぶ

座席の運用方法は、従業員の働き方や業務内容に合わせて選ぶことが大切です。
代表的な3つの方式について、それぞれに向いている状況と注意点を比較してみましょう。

座席運用	向いている状況の例	注意点
固定席	固定設備を使う、継続的に同じ席で作業する	出社率が低いと空席が多くなる
フリーアドレス	外出・テレワークが多く共用席を使いやすい	座席探し、私物管理、チーム連携
グループアドレス	チーム連携を維持しながら柔軟に座席を使う	部署ごとの席数調整

ABWは仕事内容に合う場所を選ぶ働き方で、座席の共用化そのものを目的にするものではありません。
業務内容、出社人数、書類・私物の保管方法を確認し、固定席を維持して共用スペースを追加する選択肢も比較しましょう。

オフィス環境改善の進め方と失敗しないためのポイント

オフィス環境改善の現状把握、目標整理、改善策の比較、実施、効果確認と運用見直しの5ステップを示すフロー図

オフィス環境改善は、表面化した不満に対してすぐに家具や設備を購入するよりも、原因の確認から始める方が適切な施策を選びやすくなります。
例えば会議室不足も、部屋数ではなく予約の集中や使い方が原因かもしれません。

1. 現状を把握し、従業員の意見を集める

従業員アンケートやヒアリングで、温湿度、音、照明、動線、家具、会議・休憩スペースなどの不便を聞きます。
「何が不満か」に加え「いつ・どこで・どの業務に支障が出るか」を尋ねましょう。
会議室予約履歴や時間帯別在席人数、共用スペースの利用状況など、実際の使われ方も調べると状況をつかみやすくなります。

2. 課題と改善目標を整理する

「会議室を増やす」といった施策を最初から目標にせず、「必要なときに打ち合わせ場所を確保できる状態」のように改善後の姿を定めましょう。
そうすれば会議室増設だけでなく、予約ルール変更や少人数用席の新設も選択肢になります。
改善後に達成状況を判断できるよう、可能なら利用状況や従業員の反応を確認する方法も決めておきます。

3. 改善策を比較し、予算・優先順位を決める

同じ課題を解消できる複数の施策を比較し、初期費用に加えて搬入・設置・工事・維持管理費なども確認します。
安全性や業務への影響が大きい問題を優先し、必要なら段階的に実施しましょう。
導入そのものを目的にしないことが大切です。

4. 必要に応じて専門業者に相談し、改善を実施する

家具配置や収納整理は社内で対応できる場合がありますが、間仕切り、空調・照明設備、電源・通信配線に関わる変更は専門業者や管理会社への相談が必要になることがあります。
相談時には「ブースを何台置きたいか」だけでなく、「Web会議の音が集中作業を妨げている」といった課題と改善目標を共有しましょう。
工事中の業務継続方法や作業時間帯も検討します。

5. 実施後の効果を確認し、運用を見直す

改善後は従業員の反応だけでなく、施策に合った指標を確認します。
空調なら席ごとの温湿度や快適性、会議室なら予約状況、集中ブースなら利用率や音への不満などです。
可能なら改善前後で同じ項目を比較しましょう。
ただし満足度が上がったことを、そのまま生産性向上の証拠とはみなしません。
効果を確認したら、利用率が低いスペースの配置や予約ルールを調整し、一定期間後に同じ指標を再確認します。
例えば、Web会議ブースが使われない場合は、設置場所・予約方法・使い勝手に原因がないか調べ、改善後も利用状況を確かめます。
確認と見直しを繰り返し、増員や働き方の変化が生じた際にも配置やルールを更新していきましょう。

オフィス環境を改善するメリット

オフィス環境の改善は、働きやすさだけでなく、業務効率や従業員満足度などにも良い影響をもたらす可能性があります。
ただし効果は課題や施策によって異なり、設備を新しくするだけで必ず成果が出るわけではありません。

1. 業務効率・生産性の向上

よく使う設備を近くに配置すれば移動時間を減らせ、少人数用の打ち合わせ場所を整えると会議室を探す手間を減らせる場合があります。
集中スペースや音環境の改善は作業の中断を減らすことにもつながります。
ただし、時間の節約という業務効率の改善と、仕事の成果・付加価値の向上という生産性の改善は区別して確認する必要があります。

2. 従業員のストレス軽減・健康維持

空調の風当たり、照明のまぶしさ、身体に合わない家具などを改善することは、不快感や身体的負担を減らす一助となります。
休憩しやすい場所も、仕事と休息の切り替えを支えます。
こうした職場環境の整備は、従業員の健康保持・増進を経営上の課題として考える「健康経営」の取り組みにも関わります。
ただし、快適な空間を整えるだけで健康上の問題が解消したり、健康経営の成果が得られたりするわけではありません。
作業時間や休憩の取り方なども含めて考える必要があります。

3. 社内コミュニケーションの活性化

気軽に利用できる打ち合わせ席やラウンジがあれば、業務の相談や部署を超えた会話の機会をつくれます。
一方で、オープンな空間だけを増やすと、会話が集中作業を妨げる場合もあります。
交流と集中の両方に適した場所を用意することが大切です。

4. 従業員満足度・エンゲージメントの向上

従業員が困っていた点を把握し、意見を環境改善へ反映することで、職場への満足度を高められる可能性があります。
ただし、職場環境への満足と、会社や仕事への愛着・貢献意欲に関わるエンゲージメントは同じではありません。
環境改善に加え、意見を継続的に取り入れる姿勢も重要です。

5. 採用力・企業ブランディングの強化

オフィス見学に訪れる求職者や取引先にとって、空間は企業の働き方を知る手がかりになります。
事業の特徴を内装に反映したり、使いやすい共用空間を設けたりすることで、企業らしさを伝えられます。
ただし、採用数や離職率には給与・仕事内容など多くの要因が関わるため、オフィス改善だけの効果と断定することはできません。

オフィス環境改善の成功事例3選

改善前の課題と実施内容が分かるオフィスコムの事例を紹介します。
見た目の変化だけでなく、どのような制約や働き方に対応したかに注目すると、自社への応用を考えやすくなります。

1. 工事の制約を踏まえ、既存スペースを有効活用｜株式会社システム開発様

約40年間使用してきた家具や設備などの老朽化を背景に、従業員の働きやすさと採用を見据えた改装を検討しました。
賃貸物件のため大規模な解体工事が難しく、改装中に別オフィスへ移れないという制約もありました。
既存の条件を踏まえてレイアウトや家具・内装を見直し、使い分けられるミーティングスペースやカフェスペースを整備。
限られた面積・工事条件でも用途の見直しを通じて環境改善できることが参考になります。

木目調の大型テーブルと窓際のカウンター席を備えた株式会社システム開発のカフェスペース

株式会社システム開発様｜私のオフィスづくり体験談

2. 会議室の音漏れ対策と座席の最適化｜エル・エス・アイジャパン株式会社様

Web会議の利用増加に対して会議室が不足し、音漏れや情報の機密性も課題でした。
レイアウト変更と会議室の防音対策を行い、石膏ボード・グラスウールや二重サッシなどを採用しました。
テレワークによる空席増加も踏まえて座席数を調整し、一部のフリーアドレス化、集中スペース、交流用のファミレス席を整備。
音環境と出社状況を同時に見直した事例です。

エル・エス・アイジャパン株式会社様｜私のオフィスづくり体験談

3. プライバシー確保と働きやすさを両立｜テンプスタッフフォーラム株式会社様

米子オフィスでは設備・内装の老朽化に加え、オープンな面談スペースで求職者のプライバシーを確保しにくいことや、従業員の集中・休憩場所の不足が課題でした。
面談スペースには個室やロールスクリーンによる仕切り、一部の防音対策を取り入れました。
執務エリアのデスクを斜めに配置して動線を整え、既存のL字型スペースにはリフレッシュエリアを設置。
プライバシー、集中、休憩という異なる課題を組み合わせて改善した事例です。