小規模オフィスにおけるオフィスレイアウトの基本的な考え方とは?

   
小規模オフィスにおけるオフィスレイアウトの基本的な考え方とは?

小規模オフィスといわれるオフィスに多い約10名前後、30坪(99㎡)程度の面積を想定した場合、どのようなレイアウトが可能で、どういった考え方でオフィスレイアウトをしていくべきかをご紹介します。

オフィスレイアウトをする際に一番悩むのが、どのようにレイアウトを進めていけば良いのかを考えることではないでしょうか。レイアウトをする“箱”だけがあってもイメージがつきにくく、どのようにオフィスレイアウトをしたら良いのか途方に暮れてしまいます。そこで、オフィスレイアウトをする際に必要な基本的な考え方や方法を掘り下げていきましょう。

基本コンセプトをしっかりと決める(基本方針)

オフィスレイアウトは、最初にオフィスづくりの軸となる基本コンセプトをしっかりと(明確に)決めることから始まります。

なぜ、基本コンセプトをしっかりと決める必要があるかというと、コンセプトがはっきりとしない場合、オフィス家具のサイズ感や設置場所が考えられていなかったり、パーテーションなどで区画分けしても通路として必要な寸法や扉の位置や開閉方向など、動線が考えられていなかったりするために結果として使い勝手が悪かったり、空間としてのまとまりがなくなったりしてしまいます。

コンセプトは、オフィスレイアウトを考える上で軸となるため「どのようなオフィスにしたいか」「どのような働き方をしたいか」などオフィスに求められる機能や役割を考え、どのような目的で使用するのかをコンセプトに落とし込んでいく必要があります。

また、オフィスレイアウトを考える際に合わせて考慮しなければならないのが「基準寸法」です。オフィス空間を安全・快適に利用するために、基準となる寸法が決められています。では、どれくらいの基準寸法が必要なのかは、以下を参考にしてください。

  • 通路幅の基準
    人が一人通れる通路幅は60cm以上が必要で、二人すれ違う場合は120cm以上が必要となります。
  • デスクと通路幅の基準(2パターン)
    デスクが横並びの場合は、通路幅は90cm以上が必要となります。
    デスクが背面の場合は、通路幅は180cm以上が必要となります。
  • デスクと壁の通路幅の基準(2パターン)
    デスクが横並びの場合は、通路幅は120cm以上が必要となります。
    デスクが背面の場合は、通路幅は140cm以上が必要となります。
  • デスクとコピー機の通路幅の基準
    コピー機の作業スペースとして45cm以上が必要で、通路スペースが60cm以上が必要となります。そのため両方を合わせた105cm~140cm以上が必要となります。
  • 会議室の通路幅の基準
    人の往来が頻繁ではありませんので、人が一人通れる通路幅は60cm~95cmが必要となります。

基準寸法は、オフィスレイアウトを考える際に、最低限必要な寸法となります。
オフィスの動線も考慮し、通路幅など適した寸法を考えると良いでしょう。

関連記事
基準寸法の詳しい内容については、関連記事「オフィスレイアウトの基本!基準寸法を押さえる」にて詳しく解説しています。ぜひ、合わせてご確認ください。

コンセプトによってオフィスレイアウトに求めるものが大きく変わる

コンセプトを決めようとしても、何をどう決めて良いのか悩むのではないかと思います。 そこで、参考例として、約10名前後、30坪(99㎡)のオフィスを想定したオフィスレイアウト3パターンを参考例として、どのようなコンセプトに基づいて、どのようなオフィスレイアウトになったのかを解説していきます。

オフィスレイアウトパターンその1(内勤者が多いパターン)

オフィスレイアウトパターンその1は、コンセプトを「いつでもどこでも小会議ができるオフィス環境」としています。

オフィスレイアウトパターンその1(内勤者が多いパターン)

内勤者が多いため、執務室はオフィスデスクを固定席化。小グループ(2~3人)で仕事をする事が多いことから小グループ用の打ち合わせスペースを複数用意。会議室は社内用と社外用を明確に使用目的で分けています。

小グループで仕事をするため、会議できる小スペースを多めに配置。
執務室は、オフィスデスクを島型対向式に配置した固定席を採用し、小グループで打ち合わせをする機会が多いことから、2~3名程度で会議ができる小スペースを多めに配置しています。
会議室は、社内用と社外用の使用目的を明確に分けています。
社内用の会議室は執務室側からのみ入室、社外用の会議室はエントランス側からのみ入室と使用目的を明確に分けています。これにより社内用は内装コストを抑制し、社外用の会議室に内装コストをかけるなどコストバランスを図ることが可能です。

オフィスレイアウトパターンその2(外勤者が多いパターン)

オフィスレイアウトパターンその2は、コンセプトを「外勤者が働きやすいオフィス環境」としています。

オフィスレイアウトパターンその2(外勤者が多いパターン)

外勤者が多いため、執務室はフリーアドレスを採用。外勤者の利便性を高めつつ、席が固定ではないことから仕事で直接関わることが少なかったメンバーとも自然とコミュニケーションをとることができるようになり、新しいアイデアや発想を促す環境をつくっています。また、フリーアドレスの弱点と言われている収納量の少なさについては、執務室の中央に腰下収納を設置して個人収納の利便性を高め、ペーパーレス、クリーンデスクの実施を促し、オフィス内を綺麗に利用するという意識が生まれるきっかけをつくっています。

複合機など実際の使用感などを配慮しましょう。
複合機は外勤者用、内勤者用と分けることで印刷待ちなどのタイムロスを防ぎ、外勤者が効率よく働ける環境に配慮しています。
コンセプトに合わせて、動線設計をしっかりと行います。
フリーアドレスによりコミュニケーションが自然に図れるため、社内用の会議スペースはオープンな簡易的な空間に。外勤者の出入りが多いことを考慮してエントランスからの出入口を2箇所設け、通路幅も余裕を持たせています。

オフィスレイアウトパターンその3(セミナーなど来客が多いパターン)

オフィスレイアウトパターンその3は、コンセプトを「セミナーや学習塾など来客が多い場合のオフィス環境」としています。

オフィスレイアウトパターンその3(セミナーなど来客が多いパターン)

セミナーや学習塾など外部の人が多く集まることからセミナー室を大小と2部屋作り、目的や参加人数に応じて使い分けができるようにしています。セミナーや学習塾に必要な演台やホワイトボードを設置。参加人数やレイアウト変更が容易にできるように、可変できるフォールディングテーブルやスタッキングチェアを使用することで、セミナー室の用途を広げています。

来客スペースに面積を割いているため、執務室は最低限のスペースに。
執務室は、講師やバックオフィスのメンバーが作業を行うスペース。来客スペースに面積を割いているため、必要最低限のスペースとしています。
エントランスは、来社されたお客様が待機していただくスペースを多めにとり、お客様に窮屈さを与えないようにしています。
エントランスは、来社されたお客様が待機していただくスペースのため、約18㎡と全体面積の約18%の面積をとり、お客様に窮屈さを与えないようにしています。

コンセプトをハッキリさせることによって目的やオフィスレイアウトが明確になります。

このように、オフィスレイアウトは軸となる「コンセプト」をしっかりとまとめることにより、執務室や会議室、エントランスなどに必要な要件が決まり、オフィスレイアウトの目的が明確になります。

コンセプトが決まったら、次は執務室や会議室などの面積配分を考える

コンセプトが決定したら、目安となる執務室や会議室の面積を計算していきます。以下は、オフィスレイアウトを考える際に一般的に必要とされる面積の比率です。

オフィス全体を100%として、執務スペースの全体に占める割合は50%~60%が一般的となっており、それを考慮しながら他の各スペースに必要な面積を配分していきます。※一般的なスペースの配分となります。コンセプトにより配分の割合やスペースの有無が出てきますので、実際には全体のコンセプトと合わせて配分を考える必要があります。

  • 執務スペース(55%)
    オフィスデスクやロッカーなどのオフィス家具が必要となるために最も多くの面積が必要となります。
  • 役員スペース(8%)
    役員室などを設ける場合に必要となるスペース
  • 共有スペース(14%)
    会議室、応接室、エントランスや複合機の設置など共有で使用するスペース
  • 情報管理スペース(機器関連スペース)(10%)
    サーバールームや金庫などの情報管理をするスペース
  • 休憩スペース(7%)
    休憩室や喫煙室などのスペース
  • 収納スペース(4%)
    ロッカーや倉庫などのスペース
  • 交通スペース(2%)
    廊下など動線が別途必要な場合に考慮するスペース

割り出した面積の配分を元にゾーニングを行う

コンセプトを元にした面積配分から“箱”に対して、ゾーニング(スペース区分けしていく作業)を行っていきます。ゾーニングを行うことにより、オフィスレイアウトの大枠が決まってきます。

ゾーニングで一番大切なのは、コンセプトと各スペースの目的や用途を考慮した上でゾーニングを行うことです。 例えば、レイアウトパターン1と2のように、内勤者と外勤者の割合により働き方やオフィス空間に求める目的や用途が異なります。目的が異なれば使用するオフィスデスク、収納家具、複合機などのオフィス家具の配置も異なり、それによって生じる動線などにも配慮していく必要があります。

コンセプトと各スペースの目的や用途を考慮した上でゾーニングをおこないます。
  • オフィスレイアウトの軸となる「コンセプト」
  • 実際に面積に落とし込んでいく「全体的な面積配分」
  • オフィスの使い勝手に直結する「各スペースの関連性」

これに動線などを追加し、総合的に考えてゾーニングの計画を進めていきます。

ゾーニングを元に図面化し、寸法や動線に問題がないかを確認する

ゾーニングを行った後は、現実的に使用するオフィスレイアウトとして問題がないかを確認するために、図面に落とし込みます。

ゾーニング元に現実的な図面に落とし込んでいきます。

使用するオフィスデスクやオフィスチェア、収納などを始めとしたオフィス家具やパーテーションなどの間仕切りを図面に落とし込んでいきます。 オフィス家具の大きさが適正かどうか、動線や配置に問題がないか、使い勝手はどうかなどを図面上でシミュレートしていきます。

オフィス家具はサイズが大きいものが多いため、現実的かなどを図面上でシミュレートをすることで、オフィスレイアウト適切に整えられます。
オフィス家具はサイズが大きいものが多いため、設置に問題がないか、動線や使用感が現実的かなどを図面上でシミュレートをすることで、オフィスレイアウトを適切に整えることができます。
扉の開閉なども動線に直結するため、図面上で使い勝手を確認します。
パーテーションなどの扉開閉方向(右開き、左開き)も動線や使い勝手に直結するため、図面上で使い勝手が良いかどうかを確認しましょう。

オフィスレイアウトが法令に即しているか確認する

オフィスレイアウトを考える際の注意点として、法令遵守を守る必要があります。
主たる法律は、建築基準法・消防法・労働安全衛生法です。
どのような法令なのでしょうか。それぞれ確認してみましょう。

  • 建築基準法では、オフィスの廊下について規定がされています。
    廊下の両側に部屋がある場合、160cm以上の通路が必要となります。 片側のみに部屋がある場合、120cm以上の通路が必要となります。
  • 消防法では、施工パーテーションを設置する場合に注意が必要となります。
    施工パーテーションの欄間を塞いだ場合、個室扱いとなります。個室となった場合、煙感知器、熱感知器、スプリンクラー、非常灯などの設置が必要となる場合があります。また、管轄する消防署の予防課への相談や書類提出など必要となります。
  • 労働安全衛生法では、労働者の安全と健康、快適な職場環境の維持が必要となります。
    労働者1人あたり気積10立米以上の面積を確保すること。照明の照度は、精密な作業は300ルクス以上、普通の作業は150ルクス以上、粗な作業は70ルクス以上にすること。(6カ月に1回定期的に点検する義務があります。)

法令遵守は、専門性が高い場合や書類提出などが必要となりますので、心配であれば専門家に相談するのをおすすめします。

感染症対策からオフィスレイアウトを考える

多くの人が集まるオフィス空間だからこそ、ソーシャルディスタンスを始めとした感染症対策を取り入れたオフィスレイアウトを考えることも大切となります。
感染症対策として、以下3つの対策が有効とされています。

  • 密接を防ぐため、人と約2メートルの距離を確保する。
  • 密閉空間を減らし、空気の流れを対流させるように換気する。
  • 密集個所を減らし、飛沫を防止するパーテーションなどの仕切りを設ける。

上記の感染症対策を考え、小規模オフィスのレイアウトでどのような対策ができるのか一例をご紹介します。

感染症対策からレイアウトを考える(ソーシャルディスタンス)

小規模オフィスの場合では、面積に限りがあるため、ソーシャルディスタンスを確保しつつ「働き方に合わせて働く場所を選べる」オフィスレイアウトにするのが望ましいと考えられます。

固定席をできるだけ控え、フリーアドレスデスク。集中ワーキング。集中ブース。リモート会議用の個別ブース。コミュニケーションの場など、感染症対策と共に新しい働き方に対応したレイアウト案にしています。

ソーシャルディスタンス確保するため固定席を縮小。間仕切りを減らし、十分な換気できるように。
ソーシャルディスタンスを確保するため固定席はできるだけ利用を控えています。密閉にならないように間仕切りを減らし十分な換気を促しています。
働き方に合わせて、働く場所を選ぶ。多様な働き方に合わせたレイアウト。
集中して仕事をしたい場合。考え事をしたい場合。コミュニケーションを取りたい場合など、利用目的に合わせてスペースを使い分けすることで、働き方に合わせて働く場所を選べるを実現しています。

オフィスレイアウトを考える際に感染症対策を取り入れ、安心して働けるオフィス環境づくりについて考えてみてはいかがでしょうか。

関連記事
ソーシャルディスタンスの詳しい内容については、関連記事「ソーシャルディスタンスを考慮してアフターコロナを見据えたオフィス環境をつくる方法とは?」にて詳しく解説しています。ぜひ、合わせてご確認ください。

まとめ|オフィスレイアウトはしっかり作り込むことが大切

一日の大半を過ごすオフィス空間に求められるものは、働きやすさ、快適さ、感染症対策の他に、現在問題視されている働き方改革や労働環境の改善、生産性向上など多岐にわたります。オフィスレイアウトを考える際は、オフィス家具やパーテーションなどのオフィス家具だけではなく、そこで働く人々にとって有意義な仕事ができる環境でなくてはなりません。多くの人が集って仕事をするオフィス空間だからこそ、コンセプトづくりからゾーニングや図面でのシミュレートとオフィスレイアウトをしっかりと作り込むことが大切です。

 

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