オフィスの照明は「とにかく明るければ明るいほど良い」というものではありません。
暗すぎれば作業効率の低下や目の疲労を招き、明るすぎてもグレア（まぶしさ）によるストレスや無駄な電気代の原因となります。
オフィスの明るさには基準があると同時に、エリアや作業内容によって適切な明るさは異なります。
明るさは、単位面積当たりに射し込む光束量を「照度（ルクス：lx）」で表します。
この照度の設定が、オフィスの生産性などにおいて極めて重要な要素であることは認識しておきたいところです。
本記事では、オフィスの適切な照明基準（法令基準・JIS推奨基準）をはじめ、エリア別の適正照度や失敗しない照明設定のポイントを分かりやすく解説します。
オフィスにおける明るさ（照度）に関する基準には、大きく分けて「最低照度基準」と「推奨照度基準」の2種類があります。
ここでは、オフィスにおける明るさの基準について解説します。
最低照度基準とは、企業が労働者のために確保すべき、作業場所の最低限の明るさのことです。
これは労働安全衛生法と、事務所衛生基準規則などの関連法規にもとづいて定められています。
2022年12月の法改正に伴い、作業の区分は文字を読み書きする「一般的な事務作業」と、細かな文字の識別などを行わない袋詰めといった「付随的な事務作業」の2区分となりました。一般的な事務作業では300ルクス以上、付随的な事務作業には150ルクス以上の照度を確保することが義務づけられています。
| 作業区分 | 照度基準 |
|---|---|
| 一般的な事務作業 | 300ルクス以上 |
| 付随的な事務作業 | 150ルクス以上 |
出典：厚生労働省「職場における労働衛生基準が変わりました」
以前は普通の作業が150ルクス以上、粗な作業は70ルクス以上という基準でしたが、高齢労働者の増加といった社会状況の変化を踏まえ、基準そのものが引き上げられました。
最低照度基準を下回った状態が続くオフィスは法令違反となるだけでなく、そこで働く社員の健康被害を招くリスクもあります。
最低照度基準はあくまで法律によってオフィスなどの最低限の明るさを定めたもので、社員にとってより快適で生産性の高い環境を実現するためには、日本産業規格（JIS）が推奨する照度基準を参考にしましょう。
JISの推奨照度基準は、社員の作業の効率を高めたり目の疲労を軽減したりする際に、参考としたい数値です。
JISの推奨する照度基準では、例えばオフィス（事務所）の執務室における作業面（例：机の上）の明るさを750ルクスとしています。
JISは作業場所に応じて照度基準を細かく設定しており、下記のようになっています。
| 作業場所 | 推奨照度基準 |
|---|---|
| 執務室 | 750ルクス（手元の勉強や読書に集中できる明るさ） |
| 設計室 | 750ルクス（手元の勉強や読書に集中できる明るさ） |
| 事務室 | 750ルクス（手元の勉強や読書に集中できる明るさ） |
| 会議室 | 500ルクス（家庭のリビング相当の明るさ） |
| 応接室 | 500ルクス（家庭のリビング相当の明るさ） |
| 食堂 | 300ルクス（家庭のキッチン相当の明るさ） |
| 化粧室 | 300ルクス（家庭のキッチン相当の明るさ） |
| 受付 | 300ルクス（家庭のキッチン相当の明るさ） |
| エレベーターホール | 300ルクス（家庭のキッチン相当の明るさ） |
| 階段 | 150ルクス（ホテルの部屋相当の明るさ） |
| 休憩室 | 100ルクス（家庭の寝室相当の明るさ） |
オフィスの照明を計画する場合は、労働安全衛生法の最低基準を満たした上でJISの推奨照度基準を参考にしながら、実際の業務内容に応じた明るさを検討することになるでしょう。
なお、JISの推奨照度基準はあくまで実際に作業を行う机上面の明るさであり、部屋全体を一律に明るくする必要はありません。
オフィス照明における明るさ（照度）は、基準に満たないと生産性や社員の健康状態に影響を与えかねません。
ここでは、オフィス照明の明るさが重要な理由について解説します。
オフィスの照明において明るさが不足していると、対象物がよく見えません。
これは、その場所で働く社員の目の疲れや集中力低下を招き、生産性に影響を与えるおそれがあります。
また、暗い手元や足元では視認性が低いことから、ケガや事故も起こりかねません。
反対に、必要以上の明るさも問題です。
グレア（まぶしさ）によってストレスの原因となり、生産性低下につながりかねないため、業務内容に応じた適切な照度を設定しましょう。
オフィス照明の明るさが適切ではないと、社員の健康状態を悪化させる可能性があるので注意が必要です。
具体的には、低照度のオフィスではメンタルが不安定になったり、頭痛や肩こりになったりします。
また、オフィスの明るすぎる光は、体内時計や睡眠に対して影響を与える可能性もあるでしょう。
社員が心身ともに健康で満たされた状態で働くことができる「ウェルビーイング経営」を推進しようと考えている企業にとっては、オフィスの照度設定・管理に注意が必要です。
オフィス照明の明るさは、企業の財政面と切り離せない関係です。
オフィス照明が必要以上に明るいと、その分だけ消費電力はかさみ、当然ながらランニングコストも上がります。
また、オフィスすべての照明を付けっぱなしにして電力を無駄に使っていれば、おのずと環境負荷は高くなります。
これは企業としてサステナブル経営に取り組んでいるとは捉えられず、株主や取引先などステークホルダーの理解は得にくくなるでしょう。
これは、長期的な売上に影響を及ぼす可能性もあります。
オフィスにおいて求められる照度基準は一律ではなく、エリアごとに違うので注意が必要です。
ここでは、オフィスにおけるエリア別の照度基準について解説します。
パソコンを使った業務を行う執務室などのワークスペースでは、JISの推奨照度基準に則り、750ルクスを目安として設定しましょう。
ただし、座席のレイアウトや窓からの自然光の入り方によって、必要な照明数や配置の仕方は変わってきます。
専門的な知見を持つ業者に相談し、事前のシミュレーションが必要です。
なお、ワークスペースで行う作業によっては、より高い照度が必要な場合があります。
例えば、細かい部品を組み立てたり、製品の品質検査・調整を行ったりする「精密な視作業」の際には、手元の照明において1,000ルクスを確保したいところです。
会議室や応接室などのミーティングスペースでは、500ルクス以上の照度が求められます。
これは、会議中に文字や細かい数字を含む資料を読んだり、それを基に人の表情を見ながら議論をしたりするなど、いくつかの目的があるからです。
場合によっては、プロジェクターに画面を投影してプレゼンテーションするため、室内を暗くする場面もあります。
そのような状況に備えて、照明に調光機能を備えておくとスムーズです。
来訪者を迎えるエントランススペースでは、JISの推奨する照度基準によれば、受付だと300ルクス以上となっています。
300ルクスは、法的な最低基準における「一般的な事務作業」が可能な明るさです。
ただし、自然光の当たる屋外や明るいビル内の通路を歩いて、すぐにエントランススペースへ入ってきた場合は「急に暗くなった」と感じられる可能性があります。
オフィスビルの構造などによっては、同じJISにおけるエントランスホールの推奨照度基準である500ルクス以上に設定しておきましょう。
休憩室などのリフレッシュスペースでは、作業を行うワークスペースと目的が異なり、あくまで気分転換するための空間なので、照度は100ルクス程度に落とすのが一般的といえます。
ただし、リフレッシュスペースによっては軽いミーティングを行ったり、社内交流イベントを実施したりすることを想定して運用する企業もあるでしょう。
照度が低すぎるとこれらの運用が難しくなるため、目的に応じて調整できる照明を設置してください。
オフィス照明は「タスク・アンビエント照明方式」などを活用しながら、適切な明るさを確保しましょう。
ここでは、オフィス照明を適切な明るさに設定する際のポイントについて解説します。
オフィスの照明の明るさを適切に設定する方法として、近年注目されているタスク・アンビエント照明方式が効果的といえます。
これは、手元の作業面を照らす照明と、その周辺を照らす照明の2種類を組み合わせるものです。
具体的には、部屋全体を照らす300ルクスの照明（アンビエント照明）に、手元を明るくするための750ルクスのスポットライト（タスク照明）を組み合わせることで、必要な場所だけに必要な明るさを確保します。
これによって、法的な照度基準を満たしながら、効率的に快適な明るさを得られるだけでなく、全体の消費電力を抑えることができるでしょう。
オフィス照明を適切な明るさに設定する際のポイントとして、法令やJISの照度基準を満たすだけでなく、オフィス全体のデザインコンセプトと調和した照明計画を立てることも大切といえるでしょう。
なぜなら、同じ照度であっても、照明器具の種類や配置によって空間の印象は大きく変わるからです。
オフィスの照明計画については、関連記事 「オフィスの照明計画のポイントとは？照明の重要性と選び方」にて解説しております。
あわせてご覧ください。
オフィスにおける明るさを、照度基準を満たしながら適切に設定するには、極めて専門的な知見が求められます。
自社だけでは判断が難しい場合には、照明設置を含むオフィスリニューアルやデザイン変更で実績のある専門業者に相談しましょう。
法的な照度基準をクリアしながら、快適性やデザイン性を両立した照明計画を立てる際には、オフィスの専門業者に相談しながら、公式サイトに掲載されている施工実績を参考にすることをおすすめします。
オフィス照明を選んだり、設置したりする際には、照度以外にも、下記の項目を確認したいところです。
明るさ（照度）だけでなく「光の色（色温度）」も空間作りに重要です。
執務室には集中力を高める昼白色〜昼光色（すっきりした白・青みがかった光）、リフレッシュスペースや応接室には緊張をほぐす電球色（温かみのあるオレンジ色の光）を採用するなど、エリアの目的に応じて使い分けましょう。
| 項目 | 注意点 |
|---|---|
| 色温度 | 暖かみのある電球色から青白い昼光色までのあいだで適切な色を設定する |
| 配置 | モニター画面に照明が映り込み、グレアが生じない角度・位置で配置する |
| 種類 | ベースライトやスポットライトなどを場所や目的に応じて選ぶ |
| 機能 | 設置場所によっては省エネ対応の人感センサーなどの導入も検討する |
| コスト | 2027年末までに製造・輸出入が禁止される蛍光灯を中心にLED照明化する |
オフィスの明るさの基準には、労働安全衛生法にもとづく最低照度基準と、JISが推奨している照度基準があります。
法令を満たした上で業務内容やエリアの用途に応じた適切な明るさを設定することで、生産性の向上やコスト削減など、さまざまな効果につながるでしょう。
ただし、タスク・アンビエント照明方式などを駆使して照度を適切に設定することは、専門知識を要するもの。
オフィス内装について実績豊富な専門業者と相談し、最適なオフィス環境を構築したいところです。
オフィスコムは、お客さまの事業内容や理想のオフィスをヒアリングし、最適なオフィス照明をご提案しています。
3,000件以上の確かな施工実績とプランニング力で、オフィス物件選定からオフィスの内装工事まで、トータルコンサルティングを提供します。
オフィスの適切な照明設定に関する疑問やお悩みは、どんなことでもお気軽にご相談ください。